生前墓は、終活のひとつの軸にもなっているように、ひと昔前と比べて、随分広がってきましたよね。生きている内に自分で自分のお墓を購入するのが、生前墓です。

生前墓は「縁起が悪い。」と避ける方もいますが、風習としてはそんなことはありません。生前墓は「寿陵墓（じゅりょうばか）」などとも言われ、生前墓を建てることで長生きすると言われています。

実は、遺骨の入っていない生前墓でも、こまめに掃除をしてお参りをすることで、運気が向いてくるとも言われ、お参りするお墓がない家では、子どもの情操教育のために、生前墓にお墓参りをするケースも、見られるようになりました。

そうではなくても、自分亡き後にお墓のことまで、気にすることなく過ごせたら、充実したシニアライフを送れそうですよね。そこで今回は、生前墓を建てるなら、動く前に知っておきたい、基礎知識をお伝えします。

生前墓を建てる時の注意点。
トラブルを避ける５つの事柄

今、生前墓が人気の理由

今、生前墓に興味を持っている方々は、冒頭でお伝えしたように、ほとんどが終活を通してではないでしょうか。終活では、「相続・生前整理・葬儀・お墓」と四本の柱があります。

このように終活を通して、お墓まで準備をする「理由」とは、いったい何なのでしょうか。終活をしている方々へアンケートを取ってみました。

相続税の対策として、生前にお墓を建てる理由は、お墓の相続の場合、税金が掛からないためです。

お金として相続すると相続税が掛かります。そのため、お金をして相続してから、そのお金でお墓を建てるよりも、あらかじめお墓を建てておいて、そのお墓を相続した方が、税金は安くなるのです。

生前墓を建てるデメリットとは

このようにメリットの多い生前墓ですが、真剣に検討するなら、デメリットも理解してから決断することをおすすめします。

仏教としての風習では、生前に建てた遺骨が入っていないお墓でも、きちんとお墓参りを行うことで、徳が積まれるとされているので、家族で生前墓のメンテナンス、お墓参りを行う方も見られるようになりました。

家族・親族には相談をする

生前墓を建てるなら、家族や親族には必ず相談をして進めないと、トラブルの元になり得ます。特に先祖代々墓や門中墓に入る予定があったのであれば、家族だけではなく、親族にも意思は伝えておくべきです。

…と言うのも、生前墓を一人で契約をしたものの、死後にその契約の存在自体が知られず、結果的に自治体で合祀墓に合祀されてしまう事例が散見されるようになったからです。

今では終活をすすめる講座やサークルなどもあり、その仲間でお墓の契約を進めることもありますので、身寄りがなければ、このような仲間に伝えておくのもひとつの方法です。

さらに独り身の高齢の方々をサポートする団体もいますので、お墓を契約した旨を伝え、自分亡き後の連絡などを委託するのも、良いかもしれません。

生前墓選びで必ず確認したいこと

生前墓を契約する際には、まだまだ遺骨があってお墓を建てる家が多いため、いくつかチェックしておきたい事柄があります。

一定年数が経つと、お墓から遺骨を取り出して、合祀墓に埋葬し、合祀供養される施設が多いため、その年数の確認や更新などの手続きの有無なども確認しておくと、子ども達が対処できます。

継承者で悩んでいるなら

生前墓を準備する方々に多い「継承者がいないから。」と言う理由には、前項で少し触れた「永代供養」があるからです。

今は子どもが継承してくれそうでも、一般的なお墓にも永代供養を追加で付加して、後々継承者がいなくなった場合に備えることもできるので、永代供養を付加する方は多いです。

いかがでしたでしょうか、今回は生前墓を建てる際にトラブルを避けるため、理解しておくと、スムーズに契約が進む基礎知識をお伝えしました。

本文中でお伝えしたなかでも特に、「お墓を建ててから○年以内に納骨しなければならない。」と言う規定があった場合には、とても困ってしまいます。

お墓に限らず契約書類は多くの文言が書かれていますから、よほど注意深く確認をしないと、完璧に理解することは、まずできない事柄ではないでしょうか。

そのため、契約を交わす前に一般的なトラブル例や、知っておきたい基礎知識、チェック項目を確認し、契約時に口頭で聞きながら、その規約部分を教えてもらうと、より安心して進められます。

自分だけではない、後々の子どもや孫、子孫まで続くお墓ですので、ぜひ安心できる契約を進めてみてください。

まとめ