老後資金への不安は50代をきっかけに不安を募らせる方が多いですよね。これは結婚をして家族や子どもがいる人々も、独身の人々も変わりはありません。

 

実は今、老後資金を不安視する50代～60代の人々は、多くが日本の「バブル」時代を経験しています。

 

そのために40代・50代になって減給や退職金が下がるなどして収入が減り、「人生計画が崩れた」と感じて、ファイナンシャルプランナーの元へ相談に訪れる人々も少なくありません。

 

そこで今日は、今ファイナンシャルプランナーの元へ訪れる人々に多い、老後資金の相談を50代の方々を中心として、その対策とともにお伝えします。

 

自分達の老後資金への不安と重なる50代の方々もいるかもしれません。どうぞ、参考にしてください。

 

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【老後資金①】50代の不安☆
プランナーが見た現実と対策

 

教育資金で老後が考えられない、Aさんご夫妻

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子どもは小さい内は自治体や国の補助も手厚く、さほどお金が掛かる実感はありませんが、小学校を卒業し中学受験、高校・大学へと進むに連れ、一人当たりの教育資金の多さに驚く夫婦も多いです。

 

自分達なりに家族計画を立てて子どもを産む家がほとんどですが、それでも、上の子もまだまだ小さい時代には、中学から高校、大学へと進む時代の教育資金の大きさを実感しにくいこともありますよね。

 

また、ひと昔前よりも日本の経済状況が厳しくなり、一時期のライフプランのようには、収入が上がらなくなった…、などの事情を持つ家庭もあるかもしれません。

 

 

…以上のような状況でした。

 

もちろん、Aさんの収入増額が滞るようになってから、奥さんは社会復帰を検討し始めましたが、結婚後すぐに仕事を辞めて10年以上経ち、なかなか思うようには行きません。

 

また、長年「家を守るのは妻、仕事は夫」としてきた夫婦だったために、一度アルバイトを奥さんが始めたものの、Aさんは上手くサポートしきれない事情もありました。

 

そのためにAさんの奥さんは家事と仕事の両立が難しくなり、夫婦関係にも亀裂が生じ始めたため、間もなくアルバイトも辞めています。

 

 

現代、ほとんどの家庭が危険を孕んでいる

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今回のAさんの例では、それでも500万円の貯蓄がありましたが、中には住宅ローンを抱え、その返済は80代まで続くうえ、貯蓄もほとんどない家庭も増えています。

 

そのため、ファイナンシャルプランナーが多くの家庭のキャッシュフロー表を確認してみると、どこかで急激に下降線を辿り、マイナス家計（つまり赤字）に転じる家庭がほとんどです。

 

…実はこの実態を感じ、老後資金に不安を感じる50代（40代）は多いのですが、「怖いからこそ」「対策が打てないからこそ」、敢えて目と耳を閉じながら、「何とかなるかな…」と、安易に捉えているケースは少なくありません。

 

…と言うのも、この現象はあまりに多くの家庭で起きているので、「みんなで右へ倣え」ではないですが、「みんな一緒で怖くない」と言う、不思議な現象が起きています。

 

…けれども残念ながら、家計ばかりは「みんなが一緒だから」何とかなるものではありません。

 

 

人生100年時代、「遅かれ早かれ老後破綻はする」と言う方もいますが、ならば出来るだけ遅く延ばすことができるよう、うさぎとカメの「カメ」の気持ちで、一歩一歩、対策を取ってみてはいかがでしょうか。

 

 

キャッシュフロー表で現実を見る

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…とは言っても、現実に毎月それなりの安定した収入が入っている暮らしのなかでは、将来的な経済危機も現実味がなく、ついつい贅沢をしてしまいがちです。

 

この時代の一円一円が後々の貯蓄となり、将来の大切な暮らしの資金源になるのですが、「一度上げた生活レベルは、なかなか落とせない」と言うのが、現代日本人のセオリーです。

 

ですから、ここは夫婦で一度、「ショック」を受けると良いかもしれません。

 

 

…自分達でも勉強すれば出来ないことはないですが、より現実的な未来を可視化するためには、やはりファイナンシャルプランナーの元を訪れて、未来の「赤字家計」を直視するのも一案です。

 

 

「今からできること」を地道に始める

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「真っ赤な将来のキャッシュフローなんて見たら、生きるのが辛くなりそう…」なんて声も聞こえますが、そんなことはありません。

 

生活レベルが多少下がることもあるかもしれませんが、気付いた時から少しずつ対策を取り始めることで、夫婦二人であれば充分に暮らして行けます。

 

 

この他、相続を受ける予定があるならば、子どもの教育費用が掛かる内に、教育費の援助を依頼してみる方法はいかがでしょうか。

 

教育費として貯蓄していた自分達の資金を老後資金へと転換しながら、教育資金への援助であれば、相続税や贈与税が掛からないために、税金対策ができます。

 

 

 

いかがでしたでしょうか、今日は実際に寄せられた、現代に多いケースを一例として、老後資金へ不安を抱える50代家庭の現実と、これからでも間に合ういくつかの対策をお伝えしました。

 

今回の記事では簡単に書きましたが、貯蓄はもちろん、年金対策や今住んでいるマイホーム…、はたまた、老後も働き続けるのであれば、健康対策まで…、老後資金対策は多岐に渡ります。

 

老後資金計画を50代から立てるための、詳しい情報や方法は、【老後資金】シリーズにて今後も詳しくお伝えしていきますので、コチラもどうぞ楽しみに、参考にされてみてください。

 

 

まとめ

 

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