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老後の生活費が不安!60歳間近で貯蓄がない時の対策とは

老後の生活費が不安!60歳間近で貯蓄がない時の対策とは
老後の生活費の不安は、現代社会でも誰しもが抱えていますよね。男性では81歳、女性では87歳が平均寿命と言われるなか、「長生きリスク」なる言葉まで生まれています。

 

かと言って昔のように、子ども世代も余裕がある訳ではありません。自分達で自立したシニアライフを歩まなければならない時代です。そんななか、現代の40代50代の人々が漠然と持っている不安要素が「貯蓄がない」と言う点ではないでしょうか。

 

とは言え、過去に戻る訳には行きませんので、現状から少しでも安心できる道を探る方が、後悔するよりも賢明です。60歳間近で貯蓄がない!年金も充分に期待できない世帯でも、「安心して」暮らしたいですよね。

 

そこで今回は、60歳間近で貯蓄がない世帯ができる、老後の生活費のための対策をいくつかお伝えします。

 



 

老後の生活費が不安!
60歳間近で貯蓄がない時の対策とは

 

現在の状況を冷静に見直す


「老後の生活費が不安!」と言う人々の多くは、貯蓄額だけに注目しています。けれども、貯蓄がないことに不安を感じる「理由」に焦点をあてるべきではないでしょうか。

 

現時点で貯蓄がないことは変えられない事実、過去に戻ることはできませんし、もともとの資本金がないので、お金を育てることは考えられません。(また、お金を育てるには時間が掛かることも理解しておくと、間違えた選択をせずに済みます。)

 

【 老後の生活費、現状を見直す 】

 

★ ①貯蓄がない。②お金を貯める時間がない。(あと何年か?)③老後の生活費が年金では賄えない。…この3点が相まって「不安」になります。

 

・ まずは考え方をシフトしてみてください。①の貯蓄がない点は変えることはできませんが、②の時間は「あと何年あるか」と考えれば、少しでも対策が取れます。最後に③では「老後」を延長してみる考え方はいかがでしょうか。

 

よくよく考えれば、定年は国が決めた年齢です。会社員である場合、定年退職は訪れますが、働き続ける選択はできます。長く働き続けることで、貯蓄期間も延長できて、一石二鳥です。

 

 

老後の生活費が不安な人は、資産運用はNG


「心に不安を持った資産運用は避ける。」と言うのも、老後の生活費のためには意識してみることをおすすめします。これは例え、退職金などで一時的に大金が入ったとしても、後々の老後の生活費に不安があるならNGです。

 

【 老後の生活費、忍び寄る誘惑 】

 

★ 60歳前後の退職金をもらいたての人々を対象にした、資産運用商品は数多く出ています。現役世代で何かあっても挽回できるものの、老後で損をすると挽回はできません

 

・ 「詐欺まがいの資産運用の勧誘には乗っからないぞ!」と思っていても、銀行などで案内を受けると迷ってしまう方も多いので、冷静に検討することをおすすめします。

 

少しでも資産運用を…、と思うのであれば、40代50代の現役時代からの少額積み立て投資のNISAなら比較的安心です。

 

 

夫婦で「生涯現役」の発想へ転換


後の生活費対策まで家計が回らなかった家庭では、どちらかが家庭を主軸として、働いてもパートなどの傾向があります。(多くは女性なので、ここでは妻とします。)ここはぜひ、夫婦で生涯現役を目指してみてはいかがでしょうか。

 

【 老後の生活費は夫婦で補う 】

 

★ 60歳以降も働く場合、サラリーマンならば65歳までは、今までいた会社へ雇用される道が多いです。ただし役職がなくなり、勤務時間を短くする配慮もあるために、現役時代より収入は下がる傾向にあります。

 

・ なかには現役時代の60%の収入と言う家庭もあるので、家計には痛手ですが、この分は妻が補填することも可能な年代です。

 

…と言うのも、なぜ夫婦の一人が家庭に主軸を置いていたかを考えてみてください。その理由は「家事・育児」だったはずですが、50代にもなると子どもも独立し、育児からは解放される世代です。

 

ただし、老後の生活費だけではなく夫婦円満な老後を過ごすためにも、「家事も夫婦で補う」、お互い様の精神で協力し合う気持ちが大切になります。

 

 

年金と並行で収入を得るために


もしも長年の経験や専門職で生涯現役を貫くことができるのであれば、企業と雇用契約を結ぶのではなく、個人事業主となって請負契約を交わす方が賢明です。

 

【 老後の生活費、年金と並行して収入を得る 】

 

★ 企業と雇用契約を結んだ場合、在職老齢年金扱いとなるケースが出てきます。そうなると本来の年金額を受け取ることができません。

 

・ もしも企業と雇用契約を結ぶ場合には、週3日までの勤務にしたり、一日の労働時間を短縮する、非常勤にする…などの対策を取って正規の年金額を受け取れるまで報酬を下げる方法もあります。

 

現状では年金は65歳からの受給が基本ですが、60歳からの繰り上げ受給もひとつの方法です。年金を繰り上げ受給して報酬と並行すれば、老後の生活費も賄えるかもしれません。

 

ただし年金の繰り上げ受給にはメリットもあるものの、デメリットも出てきます。1か月繰り上げる毎にもらえる年金は-0.5%になることも理解して、選択をしてください。

 

 

 

いかがでしたでしょうか、今回は老後の生活費に不安を抱えている方々へ向け、50歳55歳と、定年退職までカウントダウンが始まっている段階でもできる対策をいくつかお伝えしました。

 

結論としては、貯蓄がないなら生涯現役を目指す、と言うことなのですが、老後の生活費のために働き続けるのか…、と感じた人もいるかもしれません。ただ老後の生活費で賄うべきは、自分(もしくは自分たち)だけです。

 

暮らせる範囲の収入を得れば問題はないですし、自分たちだけであれば、趣味もお金に還元してしまう方法もありますよね。例えばヨガをライフワークとしてきた方がヨガ講師となり、趣味と実益を両立しているケースなどです。

 

年金の受給と並行すれば、現役世代よりも余裕のある働き方ができ、ワークライフバランスも整います。ぜひ、楽しく生涯現役を目指してみてはいかがでしょうか。

 

 

 

まとめ

60歳間近で貯蓄がない方の対策とは

・「あと何年か?」「毎月いくら足りないか」整理する
・お金に余裕がない世帯の資産運用は避ける
・夫婦で生涯現役で収入を上げる
・夫婦で働くなら、家事も協力する
・年金と並行できる働き方をする
・年金の繰り上げ受給も検討する
・趣味を実益に変えて、楽しく働く

 



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