家族が死んだ時にはお金が何かと掛かりますよね。ひと昔前であれば、より大きな葬儀を執り行うことが多かったものの、今では「できるだけ葬儀費用は押さえたい。」と言う方も多いのではないでしょうか。

ただ死んだ時に掛かるお金は、もう意見を聞くことができない故人のための弔いでもありますし、親族や隣近所へ向けたものでもあり、「なかなか葬儀費用を削ることができない。」と言う相談は多いです。

ただ、今では年収が300万、400万円の世帯も多い現代の日本では、ひと昔前のような200万円・300万円などの葬儀を行っていては、生きている者の暮らしを脅かしかねません。

そこで今回は、心を込めた弔いをしながらも、大切な家族が死んだ時の葬儀のお金を抑えるための、葬儀社との打ち合わせのポイント、考え方をお伝えします。

【死んだ時に掛かるお金】
葬儀費用を抑えたい遺族の心得

葬儀費用の全国的な平均とは

死んだ時に掛かるお金の筆頭である葬儀費用ですが、実は、全国的な平均は200万円にもなります。

冒頭で年収200万円・300万円世帯も多いとお伝えしましたが、詳しくお伝えすると2015年の統計で年収200万円～300万円世帯が全体の約16％、年収300万円～400万円世帯が約17.5％です。

合計すれば33.5％で、国民の大きな割合を占めていることが分かります。このなかで2日間の葬儀が200万円の平均と言うことは…、どれだけ大きな出費か、想像が付くのではないでしょうか。

こうして考えると、昔ながらの葬儀スタイルは、現代の家計事情に合っていないのかもしれません。ただ、葬儀費用として日ごろから貯めていたり、対策を取っている家も多いので、余裕があれば問題ない金額とも言えます。

葬儀費用の準備の仕方

このように死んだ時に掛かるお金は、現代の経済事情ではかなりの負担になる家も多いですから、故人が生前に対策を取っていたことも少なくはありません。

そこで、喪家でどのようにして葬儀費用を用意したのかを、アンケートよりお伝えします。

ここで③の葬祭ローンを組んだ事例の他に、「カードローンを利用した」と言うものもありましたが、この方法はあまりおすすめしません。後々、返済に苦労する方々が意外にも多いからです。

ただし、現在故人の銀行口座が凍結されているものの、返済できるだけの預金がある場合や、生命保険が後々降りる場合、土地財産の売却によって、返済が見込める場合などに限っては、急ぎで借りることができて便利かもしれません。

葬儀費用を押さえたいなら、心得たいこと

よくよく考えると現代の日本では、結婚式などでも昔と違い、より予算を掛けない式が増えてきました。籍だけ入れて結婚式を行わない方も増えていますよね。

けれども死んだ時に掛かるお金の全国的な平均は、少しは減少したものの大きな変化はありません。結婚式と違い、葬儀はすでに意見を聞けない故人のための儀式であることも、原因のひとつではないでしょうか。

死んだ時にお金が掛かる家の特徴

実は、死んだ時にお金が掛かる家には、ちょっとした2パターンの「特徴」があります。

葬儀社スタッフがおすすめすることが多いのは、「多くの方が望むプラン」ですので、結果的に全国平均となる200万円に近付くことになります。

昔ながらの葬儀を「常識」と考えて、その常識に近づけようとするのも死んだ時に掛かるお金を高くする理由となるので、「本当に故人のためなのか」と問い掛けながら準備を進めることをおすすめします。

いかがでしたでしょうか、今回は死んだ時に掛かるお金のなかでも、葬儀費用についてお伝えしました。

特に葬儀費用は、故人が亡くなってすぐに必要になるお金なので、その時には細かく考えられず、葬儀社スタッフに任せきりになってしまうことも、少なくはありません。

しかも葬儀は故人が亡くなって数日の間に行われるもの…、後日払いの葬儀社だとしても、だいたいが一週間以内の支払い期限がほとんどです。

そのため故人の預金口座も凍結していたりと、一番、先々の死んだ時に掛かるお金が不安になりがちな時期でもあります。

「故人のために…」と思ってムリをしがちですが、意外にも故人本人は生きている者に負担のないように…、と終活を進めていたりもしますので、ぜひ本記事を参考にしながら、ムリのない、心を込めた葬儀を執り行ってください。

まとめ