永代供養の費用は、「施設や寺院によって大きく違う！」と感じることもありますよね。確かに、永代供養の費用についてのガイドラインはないので、施設や寺院によって値段はさまざま…。

ただ、あまりにも永代供養の費用が違う場合には、よくよく確認をすると、「永代供養のシステム」自体、大きく違うことがあるかもしれません。

永代供養は形あるものではないので、キチンと契約書を読むことが大事。それぞれの施設や寺院で、細やかな取り決めが異なります。そのため、比較検討をするのであれば、仕組みを理解しておくと確実！

せっかくお墓で安心を契約するなら、後々まで安心できる形の永代供養を選びたいですよね。

そこで今回は、永代供養の費用相場と、そのシステムによっての見方、契約前に確認したい事柄をお伝えします。

永代供養の費用相場と注意点。
契約前の５つの確認事項

永代供養の費用の見方

永代供養自体は「永代に渡って子や孫に代わり、遺骨の管理や供養を、施設や寺院が受けてくれる。」と言うことには変わりありません。

ただ、それぞれの施設や寺院・若しくはプランでさまざまに異なるのが、その遺骨の安置方法です。

ちなみに「合祀供養」とは、他の遺骨と一緒に埋葬されること。そのため一度合祀埋葬してしまうと、後々新しくお墓を建てて、遺骨を移動する（改葬する）ことは不可能。

この点を理解しないまま、「永代供養＝ずっと個別スペースで安置された遺骨を管理・供養してくれる。」と勘違いしてしまい、トラブルに発展してしまうケースが良く見られます。

一般墓に、永代供養を付けた費用の一例

永代供養と言えば、近年では納骨堂を中心に集合墓をイメージする方々が多いのですが、もちろん、昔ながらのお墓（個人墓や先祖代々墓）に永代供養を付加することもできます。

ただし、この際の永代供養の費用は、形がないものだけに、施設や寺院によって実にさまざま。そこでここでは、ある寺院での値段設定を一例に挙げてみます。

そしてこの寺院では契約更新をしなければ33回忌を目途に、合祀塔に合祀埋葬され、合祀供養を行う規定が設けられ、33回忌を前に墓主に連絡をするシステム。ただし、墓地スペースの契約（永代使用量、永代供養料とは全く別物です。）がどうなっているかによっても変わってきます。

その時点で合祀埋葬するか、再度永代供養の料金を支払い契約を結んで、個別スペースでの管理や供養を継続するか、などなどを選ぶことができるのです。

集合墓での、永代供養の費用の一例

現在、終活を行っている方々を中心に、最も人気があるシステムが、この集合墓。都内のビルのような建物にもある、骨壺を安置しながら、永代供養を付加した「納骨堂」などもこれに当たります。

ただし施設内に墓誌があり、後々合祀供養された後でも、名前が残るように墓誌に名前を彫刻するシステム。そのため、＋αで出す料金として、墓石の彫刻費用（3万円～5万円程度）が必要です。

こちらの場合は、個別スペースでの安置期間は15年間。他の施設の一例では50年間個別スペースで安置できる例で、50万円などの事例があります。

合祀墓での、永代供養の費用の一例

もちろん、多くのシステムのなかには、すぐに合祀埋葬される合祀墓での永代供養も…。このケースが最も安く、昔ながらの永代供養と言えばこのタイプを想像する方が多いのではないでしょうか。

ただしこの寺院での合祀塔の場合、33回忌を目途に彫刻もなくなってしまうとのこと。納骨堂など、一部の施設では合祀供養を前提にしながらも1年間は個別スペースがあるシステムもあります。

永代供養を費用で選ぶ際の注意点

このように永代供養は費用をそのまま見て比較検討するのではなく、個別スペースで安置できるのかどうか、そしてその年数も考慮しながら、確認していかなくてはいけません。

例えば、「一柱に付き55,000円の永代供養の費用」と記されている場合、夫婦で入る場合には二柱となり110,000円となるのです。

いかがでしたでしょうか、今回は意外と勘違いしやすく複雑な、永代供養の費用相場と、比較検討をするなら理解しておきたい、永代供養の費用を決める、さまざまなシステムをお伝えしました。

注意点で永代供養の費用は一柱に付き設定されていることが多い、とお伝えしましたが、同時に年数の計算の仕方も確認しておくと、トラブルにならずにすむはず。

例えば、前例と同じく夫婦で入る永代供養の場合、先に亡くなった方から数えた年数なのか、後に亡くなった方から数えた年数なのか、と言った年数の数え方によって、個別で安置できる年数は大きく変わります。

そして子どもや孫が後々継承するとしたら、永代供養で安心を得つつ合祀埋葬することなく、長く残したいもの。そんな時には、従来のお墓に永代供養を付加することがおすすめ。

けれども集合墓や納骨堂を検討の場合には、更新や契約終了後の再契約ができるかどうかまで、確認しておくと安心です。

まとめ