おひとり様の終活を始める理由に多いものが、「孤独死への不安」です。子どもがいない方々も多い一方、遠方に子どもが住んでいるケースでも、連絡を密にしていないなどの理由で、孤独死の不安を抱える方々は意外にも多いですよね。

実際に、高齢化社会になったうえに、核家族化が進んでいる現代の日本では、孤独死が増えています。子ども達と疎遠になった方々でも兄弟とは縁が深いケースが多いものの、その兄弟も高齢化しているのも、不安の要因のひとつです。

ひと昔前までは「隣組」と言われるような、隣近所の助け合いや見守りが当たり前でもありましたが、今では地方でさえ、隣りの家の家族構成も分からない地域が増えてきました。

そんな中、現代は事務的な第三者や業者を賢く利用することで、孤独死対策を取る方々が増えています。そこで今回は、おひとり様の終活を通して孤独死の不安を解消する、5つの方法をお伝えします。

おひとり様の終活その3☆
孤独死を避けるための5つの備え

孤独死の実態を知る

おひとり様の終活アンケートで多い孤独死への不安ですが、実際に孤独死を遂げてしまった場合の、その後について知る方はあまりいません。

引き取り手がいる場合には、火葬後遺骨を引き取ってもらい、誰も引き取り手がいない場合には、自治体が遺骨を引き取り、一定年数保管をします。

ただし、一定年数が過ぎると、身寄りのない方々の遺骨を集めた「無縁塚」に埋葬されるのが通例で、ほとんどの自治体で火葬・無縁塚共に、一般的に知られる読経供養などは行われません。

自分の死後を任せる、死後事務委任契約

このように何の準備もなく孤独死を遂げた場合には、財産も遺体の扱いも自治体が管理することになりますが、おひとり様の終活を通じて、そのような事態を避ける方も多くなりました。

このようなおひとり様の終活に欠かせない現代の考え方が、「第三者に任せる」方法で、そのひとつが「死後事務委任契約」です。

痴呆症に備えた、任意成人後見人制度

死後の葬送や供養の心配だけではなく、おひとり様の終活とともに、不安の声が多い事柄が「痴呆症への心配」です。ひとり暮らしで痴呆が出てしまうと、気付いたり、判断しサポートできる周囲の家族がいません。

暮らしに支障がない状態でも、悪い業者に利用されてしまうことも考えられるのではないでしょうか。このような場合、本人に代わって各種支払などの財産管理や、契約手続きをこなしてくれるのが、成人後見人制度です。

おひとり様の終活の場合、判断力がなくなった時や入院時まで注意して、信頼できる業者や人と契約を進めていくと、より安心できる暮らしができます。

葬儀やお墓の生前契約

おひとり様の終活だからこそ、後々の供養まで自分で手配する方々が少なくありません。「お墓はいらない」と言われる時代でも、やはりある程度の、きちんとした供養や葬儀は皆、行いたいものではないでしょうか。

ただし、自分が亡くなってしまったら、もちろん自分の遺体を葬儀社や霊園まで運ぶことはできません。エンディングノートなどに、生前契約（生前購入）の内容を記して、見つけやすい場所に残して、契約が施行されるようにしてください。

近年増えた、孤独死を防ぐサービス

それでも、おひとり様の終活アンケートなどによると、多くの方々が、突然の家内の事故や病気で、誰にも気付かれないまま時間が経ってしまうことを、最も避けたい事柄として挙げています。

そのため、このような事態を避けるためのサービスも見受けられるようになりました。

その他、人的なサービスでは定期的な訪問や電話コールにより、常に安否を確認してくれるものもあり、同時にこちらが困った時には、緊急時の電話も受け付けてくれる業者もあります。

いかがでしたでしょうか、今回はおひとり様の終活時のアンケートで最も多い心配事である、「孤独死」を回避するための対策をいくつかお伝えしました。

ご近所や家族との関係性が疎遠になってしまった現代、本来は地域のコミュニティーなどにも参加して、多くの人々と関わりながら生きていくことも、孤独死を防ぐ対策のひとつです。

けれども足腰を痛めてしまい自由に動けなかったり、少しひきこもり気味になってしまったシニア世代などの場合、地域とのコミュニティーの参加も、大きな負担にもなり兼ねません。

第三者となる業者は、やはり金銭面で余裕は必要ですが、ある程度のバランスを取りながら、上手に利用することで、ぐんと安心度が増すため、おひとり様の終活をしているのであれば、検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ